HRBPとは?人事とは何が違うのか

2024年05月15日

近年、人事を進める中で目にする機会が増えた「HRBP」という言葉。

 

HRBPとは「Human Resource Business Partner」の略で、「戦略人事のプロ」のことを指します。

 

文字通り「経営陣のビジネスパートナー」というポジションです。

 

今回はHRBPが担う役割や、HRBPに求められる能力などを解説していきます。

人事

HRBPとは?

先述のとおり、HRBPとは「Human Resource Business Partner」の略。直訳すると「ヒューマン・リソース(=人事)に関するビジネスパートナー」という意味になります。

 

今後の組織づくりにどのような人材が必要なのかを経営陣と共に考える、経営陣のビジネスパートナーです。

 

HRBPの役割

HRBPは、経営戦略実現に向けた人材の調達や育成、配置などをマネジメントします。

 

経営陣と従業員を橋渡しする重要な役割を担うのがHRBPです。

従来の人事との違い

従来の人事は、欠員の募集をしたり、社員の部署異動をしたりしていました。採用人事を行うこともありますが、採用する人物は基本的に経営陣の方針に従います。

 

一方で、必要な人材を経営者や責任者と共に考え事業成長をサポートするのがHRBP。経営層と同じ目線を持っているのが特徴です。

 

採用だけでなく研修や制度設計など、事業の発展のための人事領域で戦略を練り実行します。

 

なぜHRBPが求められているのか

HRBPが求められているのにはさまざまな背景がありますが、人材不足と社会環境の変化が主な要因として挙げられるでしょう。

 

かつてないほどの人材不足に陥っている日本。優秀な人材を確保することは至難の業です。

 

さらにAIやDXの推進により、これまでとは違ったスキルを持つ人材を確保する必要もあります。

 

また災害や感染症などいつ何が起きるかも予測不能な現代において、これまで以上に人事戦略の立案と遂行が重要となるのです。

 

つまりHRBPは、企業の成長に必要不可欠な存在といえます。

 

握手

HRBPに求められるスキル

HRBPにはさまざまなスキルが求められます。

 

ここからはHRBPに必要な主なスキルを挙げていきましょう。
 

・人事に関するスキル

・自社のビジネスや経営スキル

・コミュニケーションスキル

人事に関するスキル

HRBPは人事領域のプロフェッショナルであることが大前提。労働法や労働倫理、採用や評価、報酬などの知識のほか、人材育成のノウハウも必要です。

自社のビジネスや経営スキル

HRBPは経営陣と対等に議論できなければなりません。会社の事業について精通していることはもちろん、経営層や管理職にアドバイスできるほどの経営視点を持っていることも必要でしょう。

コミュニケーションスキル

経営陣、管理職、従業員など、組織内のさまざまな立場の人たちの橋渡しをするのもHRBPの重要な役割です。信頼関係を構築する高いコミュニケーションスキルも求められます。

 

HRBP導入のポイント

会社が成長していくためにも、HRBPは非常に重要な存在です。

 

しかしすべての企業にHRBPが必要なわけではありません。導入を検討している会社は、以下のポイントを確認してください。

 

1. HRBPの役割を明確にする

2. HRBP人材を登用する

3. トライアルを行う

 

1. HRBPの役割を明確にする

まずはHRBP導入に失敗しないためにも、自社に本当にHRBPが必要かを見極める必要があります。何を達成するためにHRBPを導入するのか、導入することでどのようなメリットが得られるのかなどを明確にしておきましょう。

2. HRBP人材を登用する

HRBPには高いレベルでのビジネスセンスやリーダーシップなどが必要です。そして経営者と対等に議論できなければなりません。正直そんな人材はなかなかいませんので、場合によっては社内で育てていったり、経営側のマインドセットをしたりすることも必要でしょう。

3. トライアルを行う

HRBPの実行体制が整ったら、まずはトライアルや部分的にスモールスタートしていきましょう。小さな課題から対応し、HRBPとしての経験値を積んでいくことが大切です。運用が安定してきてから本格導入することをオススメします。

まとめ

今後ますます重要視されるであろうポジション「HRBP」。

 

導入を考えている企業も多いと思います。しかし、HRBPはさまざまなスキルを高いレベルで有する必要があるため、適任の人材はそう簡単に見つかりません。

 

性質上アウトソーシングしにくいため、HRBPの導入が決まったらまずは適切な人材の選抜し人材育成に取りかかり、導入を進めてみてはいかがでしょうか。